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ワーホリ利用者数に関心を持った、かずきさんの記事
原典は、ワーホリとフィリピン留学を経験し、当時ETHOSで留学生をサポートしていたかずきさんが、ワーキングホリデーの人数と制度開始の推移を紹介した記事です。想像より多くの人が利用していると感じた本人の関心を残します。
原典は2020年12月時点の協定国数や、2013〜2018年の豪州の旧ビザ発給数を扱っています。今の人数を示す記事とは分け、年度・ビザ区分・発給と実際の渡航の違いを確認して読みます。
発給件数は、実際の渡航者数や滞在者数とは違う
原典も、豪州の数字はsubclass 417の申請が認められた数で、現地に滞在する人数とは異なると説明していました。この区別を残します。最初のビザと2回目、417と462、年度内の発給とある時点の滞在人数を混ぜないことが大切です。
日本から各国への利用者数、各国から日本への人数、国別の年間発給枠も別の対象です。原典の日本人全体約1.8万人、日本への約1.5万人、豪州が13倍という比較や、国別の旧枠から渡航割合を断定する説明は現在の統計にはしません。
原典の豪州2017〜2018年の数字を修正する
豪州内務省の2018年6月報告の表2.09は、国籍別のsubclass 417発給件数の推移を載せています。日本の行では2013〜2014年10,579件、2014〜2015年11,481件、2015〜2016年12,304件、2016〜2017年11,061件、2017〜2018年10,987件となっています。
原典の最後の10,500という数字は、同表ではイタリアの2017〜2018年の値でした。日本の値を10,987件へ修正します。同報告は最初のビザだけの別表も設けており、毎年1万人が必ず渡航・滞在しているという原題の保証にはしません。これは過去の発給統計で、現在の件数ではありません。
日本の制度開始は1980年のオーストラリアから
今回確認した外務省の説明では、日本は1980年にオーストラリアとの制度を開始しています。原典が紹介した制度の歴史の入口として残します。続くニュージーランド1985年、カナダ1986年も公式一覧で確認できます。
外務省の2026年4月1日現在の一覧は32か国・地域で、原典の2020年12月の24か国を今の数にはしません。原典の後年の開始国一覧や旧発給枠は、現在の申請先や枠の保証としては使わず、希望する国・地域の現行案内を確認します。
休暇目的と、国ごとの条件を確認する
外務省は制度を、休暇目的の入国と旅行・滞在資金を補う付随的な就労を認め、文化や生活様式への理解を深めるものと説明しています。原典の就労・就学への関心を、渡航目的を考える材料として整理します。
原典の全ての国で最長1年・一生1回という説明は使いません。外務省も国・地域による要件の違いと一部の参加回数の見直しを案内しています。年齢・滞在期間・就労や就学の条件は、渡航先政府・公館の現行情報と自分の申請条件を確認します。
人数の多さだけで、渡航先や成果を決めない
原典は、日本からもさらに海外へ出る人が増えたらよいという著者の希望で結んでいます。この関心を残し、韓国との旧人数・人口比較から全員の行動を評価する説明や、今後必ず協定国が増えるという予測は採用しません。
ETHOSの2カ国留学やワーホリ相談を考える場合も、人数だけでなく自分の学習目的・滞在・交流・費用を具体的に整理できます。利用者数は自分の英語上達や仕事の結果を保証するものではなく、原典のワーホリ100％成功の広告断定も掲載しません。
出典：ETHOS原記事。本文は当時の体験を基礎にし、宣伝枠と属性を一括りにした否定的表現を除いています。
